我が社の今後の戦略的方向性について

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先日の記事でも書きましたが、我が家ではマイホームを買うことになりました。

ほんの1年前であれば私の株も仮想通貨もまだまだ元気で、マイホームなんて頭金ポーンと出したらぁ!ぐらいな勢いでしたが・・・2019年以降は仮想通貨の回復にうまいこと乗れず(某ダイヤ通商のせいです。できれば訴訟したいぐらい(笑))、仮想通貨含めた資産は1年前の10分の1となりました。(モナコインバブルのピーク時には約2億円の資産価値がありました。今となっては幻ですが・・・。)

こんな時期もありました。

本当に運用の才能がないのだなと思います・・・。

2019年の我が社3つの誤算

マイホームを買うにあたり、妻とはいろいろ話をしましたが、投資=ギャンブルだと思い込む妻との考え方の差異がなかなか埋まらず、できれば頭金を私に多く出させたい妻と、投資の妨げになるのであまり出したくない私の間で、考えが異なる事態になっています。

また、ここから説明する3つの大きな誤算(初歩的な見落とし含む)により、私は現在のポートフォリオを大きく見直さざるを得なくなりました・・・。

誤算① 人事異動で手取りが減少

我が家に子供が生まれることを見越し、春からほとんど残業のない部署へと移ることになりました(というのは建前で、実際は人間関係が死ぬほど合わなかっため、わがまま言って出してもらった)。

そのため、残業代がほとんどなくなってしまいます。前の職場では月に2万円程度はもらえていたのですが、それがゼロになってしまいました。まあ、ストレスはほぼなくなりましたし、楽しいですけどね。

 

誤算② 両親が泥沼調停の末離婚

親の離婚なんて関係ないやん!とおもうかもしれませんが、大アリです。

マイホームを買う際に、親からお金を借りる(可能なら援助してもらう)というのは、結構メジャーな選択肢かと思います。

住宅情報サイトat homeの調査によれば、親からこどもへの平均贈与額は564万円という情報があります。500万円もらえれば、結構楽になります。

しかし、この度両親が財産分与をめぐってもめた挙句にようやく離婚が決まりました。

両親の中でも父は、我々子供たちとの関係が非常に悪く、かつギャンブル好きで浪費家なので、おそらく財産を残そうという考えは全くないものと思われます。

一方母親との関係はまだよい方です。ですから我々子供たちは母親の方が多く財産を取ってくれることを期待し、また応援してもいましたが、いつの間にやら若干父親に有利な調停結果が出てしまい、実家は父にとられた挙句、母から父に対して多額の金銭を渡す(子供名義の貯金が、夫婦共同の財産と見なされたため、独立していない弟の貯金が父に奪われたという畜生イベントあり)というめちゃくちゃな結果となってしまいました。

こんな状態ですから、援助は頼めるべくもありません。一年前なら、逆に母に援助すらできたのですが・・・。

 

誤算③ マイホーム買ったら家賃補助は出ない(ミス)

これは誤算というかただの認識不足なわけですが、マイホームを買うと家賃補助は削られます。当然ですね。うちの職場は最大3万円近くの家賃補助がルール上出ることになっています。それが手取りからごっそり抜けてしまうわけですから、残業代減少の分も加えると月の手取りが4~5万円年収ベースで50万円は下がることになってしまいました。

 

本格的に家計見直しに舵を切るしかないか・・・。

当初はできるだけ頭金を入れずにフルローン(かそれに近い形で)での住宅購入を考えていましたが、月々の返済額を考えると、頭金をできるだけ多めに入れた方がいいよな(もし1年早くこの話が持ち上がっていれば絶対にそうしたと思います)と思いましたので、現在のポートフォリオをバッサリ大きく見直したいと思います・・・。

また、月々の家計を見直す・・・という個人的に絶対にやりたくなかった貧乏くさい感があるのでw)こともやらなきゃいけませんね・・・。

保険の見直しや格安simの導入など、やれることはたくさんありますので、やっていこうかと思います。

はっきり言って、ビットコインの市況が回復しないと生活が破綻するような状態では妻子を守ることができません。もちろん、全部手放すつもりは毛頭ありませんが、ある程度はビットコインにもメスを入れていかねばならんでしょうな・・・。

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